スタップ細胞 犯罪 告発 [スタップ細胞]
インターネットで調べてみると、スタップ論文捏造の告発者は、理化学研究所の研究者であるとのことである。
これは、犯罪ではないか。
理化学研究所の内部の者が、研究者グループでなければ立ち入ってはならない、世界最先端の研究に無断で入り込み、しかもその内容を、専門外の者が世界に向け、批判をしているのである。
これでは、世界の研究者や企業は、日本と共同研究を、しなくなるだろう。
理化学研究所や文部科学省は、犯罪として告発するべきだった、のではなかろうか。
ハーバード大学のバカンティー教授とその研究グループにもすでに、大きな影響が出ている。
これは、犯罪ではないか。
理化学研究所の内部の者が、研究者グループでなければ立ち入ってはならない、世界最先端の研究に無断で入り込み、しかもその内容を、専門外の者が世界に向け、批判をしているのである。
これでは、世界の研究者や企業は、日本と共同研究を、しなくなるだろう。
理化学研究所や文部科学省は、犯罪として告発するべきだった、のではなかろうか。
ハーバード大学のバカンティー教授とその研究グループにもすでに、大きな影響が出ている。
笹井芳樹 死亡 再生医療 [先端学術]
笹井芳樹先生死亡により、日本の再生医療は決定的打撃を受けるだろう。
世界的経済者、故森嶋通夫ロンドン大学教授の指摘である。
1956年、尾高朝雄東京大学法学部教授が56才でペニシリンショックで亡くなった。未来の政治学科の理論的支柱を失った。 このことで、当時の東京大学法学部は空になってしまった。
優れた研究者は、それ程貴重なものである。
笹井芳樹先生は、まだ52才であった。
今回のスタップ細胞の騒動は、匿名ブログと匿名サイトの指摘に、理化学研究所、マスコミ、一部の研究者が反応したことによるものである。
ノーベル賞を受賞した山中伸弥京大教授でさえ、匿名サイトで名を挙げられていた。
ほとんどの学術研究者は、笹井芳樹先生と小保方晴子博士を支持しているはずである。
笹井芳樹先生の会見をニコニコ動画で当日視聴しました。
現代科学は、仮説を証明する過程でしか成り立たないことを前提に、スタップ現象が有力な学説であることを 繰り返し述べられています。
理化学研究の組織の一員として、スタップ細胞の論文に参加した立場を説明されていました。
高峰譲吉博士の創立した理化学研究所と現在の理化学研究所は、全然違った組織であるように思われます。
取り返しのつかないことが、起きたのです。
世界的経済者、故森嶋通夫ロンドン大学教授の指摘である。
1956年、尾高朝雄東京大学法学部教授が56才でペニシリンショックで亡くなった。未来の政治学科の理論的支柱を失った。 このことで、当時の東京大学法学部は空になってしまった。
優れた研究者は、それ程貴重なものである。
笹井芳樹先生は、まだ52才であった。
今回のスタップ細胞の騒動は、匿名ブログと匿名サイトの指摘に、理化学研究所、マスコミ、一部の研究者が反応したことによるものである。
ノーベル賞を受賞した山中伸弥京大教授でさえ、匿名サイトで名を挙げられていた。
ほとんどの学術研究者は、笹井芳樹先生と小保方晴子博士を支持しているはずである。
笹井芳樹先生の会見をニコニコ動画で当日視聴しました。
現代科学は、仮説を証明する過程でしか成り立たないことを前提に、スタップ現象が有力な学説であることを 繰り返し述べられています。
理化学研究の組織の一員として、スタップ細胞の論文に参加した立場を説明されていました。
高峰譲吉博士の創立した理化学研究所と現在の理化学研究所は、全然違った組織であるように思われます。
取り返しのつかないことが、起きたのです。
森喜朗 集団的自衛権 小室直樹 [憲法]
8月2日付読売新聞に、夏政権に望むとの表題で森元首相のインタビュー記事が載っています。
とても、重要な発言なので、抜粋します。
① 安倍総理は、率直で素直なボールを投げている。その結果が政策の実現、遂行をスムーズにしている。
② 集団的自衛権問題で逃げてはいけない。米国のみに頼る片務的安全保障では、世界に置いていかれる。
③ 沖縄知事選挙は、保守候補者が競ってはならない。話し合って、一本化するべきである。
④ 北方領土交渉は、今がチャンスである。
すべて、記事原文を読む必要がある重要な発言であります。
集団的自衛権の閣議決定を暴挙とする憲法学者157名の声明が、8月5日の北陸中日新聞に載っています。
私は大学で憲法を学びました。憲法を学んだものの多くが森元総理の考えに賛同しているのではないでしょうか。
世界に誇る日本の思想家、故小室直樹東京大学法学博士の論考を下記に挙げます。
憲法9条は、アメリカから押し付けられたもので、憲法立法趣旨や事情変更の原則によって「空文化または死文化」した、と考えるべきである。
日本憲法で重要なのは、第13条「個人の尊厳の重要性を訴える」条文である。
さらに、憲法98条の2「日本が締結した条約及び確立された国際国際法規は、これを誠実に遵守することが必要である。」と書かれた条文である。
世界で最も重要な条約は、ジュネーブ四条約である。
現実には、日本が批准しているジュネーブ四条約の「公知条項」である戦時教育が、日本でなされていない。よって、憲法98条の2違反を日本は行っている。
これは、国際法違反であり、日本人の安全を守れないばかりか、世界にまで迷惑をかけている。
小室直樹博士は、故川島武宜東大法学部教授の法社会学の正当な後継者であります。
東大法学部を含む法研究者のほとんどは、森元総理の意見に賛同しているはずです。
とても、重要な発言なので、抜粋します。
① 安倍総理は、率直で素直なボールを投げている。その結果が政策の実現、遂行をスムーズにしている。
② 集団的自衛権問題で逃げてはいけない。米国のみに頼る片務的安全保障では、世界に置いていかれる。
③ 沖縄知事選挙は、保守候補者が競ってはならない。話し合って、一本化するべきである。
④ 北方領土交渉は、今がチャンスである。
すべて、記事原文を読む必要がある重要な発言であります。
集団的自衛権の閣議決定を暴挙とする憲法学者157名の声明が、8月5日の北陸中日新聞に載っています。
私は大学で憲法を学びました。憲法を学んだものの多くが森元総理の考えに賛同しているのではないでしょうか。
世界に誇る日本の思想家、故小室直樹東京大学法学博士の論考を下記に挙げます。
憲法9条は、アメリカから押し付けられたもので、憲法立法趣旨や事情変更の原則によって「空文化または死文化」した、と考えるべきである。
日本憲法で重要なのは、第13条「個人の尊厳の重要性を訴える」条文である。
さらに、憲法98条の2「日本が締結した条約及び確立された国際国際法規は、これを誠実に遵守することが必要である。」と書かれた条文である。
世界で最も重要な条約は、ジュネーブ四条約である。
現実には、日本が批准しているジュネーブ四条約の「公知条項」である戦時教育が、日本でなされていない。よって、憲法98条の2違反を日本は行っている。
これは、国際法違反であり、日本人の安全を守れないばかりか、世界にまで迷惑をかけている。
小室直樹博士は、故川島武宜東大法学部教授の法社会学の正当な後継者であります。
東大法学部を含む法研究者のほとんどは、森元総理の意見に賛同しているはずです。